技術紹介

水関連企業からの、小規模水道向けの技術やシステムの提案です。

小規模水道向けの技術・システムの提案

企業技術内容
積水アクアシステム小規模水道向け配水タンクの試み
三菱ケミカルアクアソリューションズ地下水浄化システムの試み
三菱ケミカルアクアソリューションズ小規模水供給システムの提案-小規模集落での取組事例-
メタウォーター小規模水道の持続に向けた提案
岡田産業上向性ろ過池の取り組み
大学産業小規模向け処理システムの試み

小規模水道の課題解決に資する可能性のある機器の事例です。参照資料のリンクをクリックすると、各事業体・企業の当該技術が記載されたサイトが表示されます。

水質センサー・モニタリング手法の開発事例

事業体・企業事例の概要参照資料等
オルガノプラントサービス株式会社秋田県由利本荘市の浄水場、配水池、送水場など計16施設について、テレメータやクラウド遠隔監視制御システム「オルトピアJ」を活用して、水質や水位、配水量などのデータを一括管理。水道産業新聞
(平成30年12月3日)
オルガノプラントサービス「オルトピアJ」(外部リンク)
プレスリリース記事
株式会社トーケミ独プロミネンス社の水質指示調節計「ダルコメータ DACbシリーズ」を扱う。パソコン、タブレット、スマホから遠隔地の水道施設の水質監視や薬品注入の操作が可能。日本水道新聞
(令和2年8月24日)
トーケミ「ダルコメータダイアログ(DACb)」(外部リンク)
JFEアドバンテック株式会社水質監視装置「QW-6PHTシリーズ」では、濁度、色素、残留塩素、水圧、pH、水温の6項目の遠隔監視が可能。日本水道新聞
(令和2年8月24日)
JFEアドバンテック「水質監視装置」(外部リンク)

維持管理負担の軽い処理・運転法の開発事例

事業体・企業事例の概要参照資料等
日本エンヂニヤ株式会社奈良県上北山村の水源に取水スクリーン「WSSウォータースクリーン」を設置。取水堰堤から越流した河川水でスクリーン表面を洗う独自構造のスクリーンにより、落ち葉や土砂等による目詰まりを減らし、職員を清掃作業から解放。日本水道新聞
(平成28年6月13日)
日本エンヂニヤ「取水スクリーン」(外部リンク)
「WSSウォータースクリーン」カタログ
静岡県浜松市地元企業が、FRPを加工し砂利・砂を充填した緩速ろ過装置や、PAC・急速ろ過・滅菌装置をコンパクトにまとめた沢水専用小型浄水装置を開発。水道技術研究センター「小規模水道事業及び施設の再構築に関する調査 課題解決に向けた参考事例集」平成30年3月(外部リンク)
株式会社フソウ徳島県海陽町に、維持管理の簡便性を特長としたクラウド型遠隔監視システムを導入。平成30年度水道研究発表会(7-16)
小規模事業体におけるクラウド型遠隔監視システムの導入事例
フソウ「運転管理部門」(外部リンク)
小松電器産業株式会社福島県南会津町で、中央監視装置の故障を契機に、小松電器産業のクラウドシステム「やくも水神」を導入し、施設や水質状況をスマホやタブレットなどから遠隔監視・制御。日本水道新聞
(平成30年12月10日)
小松電器産業「やくも水神」(外部リンク)

可搬性があり補充不要な消毒法の開発事例

事業体・企業事例の概要参照資料等
株式会社清水合金製作所可搬型浄水処理システム「アクアレスキュー」。膜ろ過・逆洗の自動制御により24時間給水が可能で、災害時の山間・へき地でのレンタルの実績が多いが、長野県辰野町ではクリプトスポリジウム検出後の対策として、小規模水道用に導入。日本水道新聞
(平成30年3月29日)
(令和2年8月17日)
清水合金製作所「アクアレスキュー」(外部リンク)
株式会社清水合金製作所最大処理能力15㎥/日の極小規模水道用膜ろ過装置。シリーズ最小流量・最コンパクトで設置スペースやコストの無駄を省く。分割構造により、搬入困難な離島や山間地でも人力搬入で容易に設置可能。清水合金製作所「アクアミニ」(外部リンク)
株式会社竹村製作所緊急用浄水装置「キューリック」。膜処理と逆洗により繰り返し使うことが可能な、重量30kg、手押しポンプ使用と言う緊急用だが、参考まで。水道産業新聞
(平成30年9月20日)
竹村製作所「キューリック」(外部リンク)
スタンレー電気株式会社インドで浄水器や蛇口での利用を見込んだ、紫外線消毒装置の普及事業を行う。寿命は約20000時間(約2年3ヶ月)。日本水道新聞
(令和2年4月30日)
スタンレー電気「深紫外線による「水除菌」(外部リンク)
メタウォーター株式会社トラックで移送可能なコンテナ一体型のセラミック膜ろ過設備「CPCM」。リース契約で、契約には消耗品の交換などの保守サービスも含まれる。事業体における財源不足や技術者不足、施設の老朽化、災害対応などの環境変化に合わせた活用を見込む。リース終了で返却された「CPCM」を、小規模施設や新興国にリユースすることも想定。日本水道新聞
(令和2年9月10日)
水道産業新聞
(令和2年10月5日)
メタウォーター ニュースリリース(外部リンク)
独立行政法人 水資源機構災害時にレンタルする膜処理の可搬浄水装置を2台保有。算定事例によると、1日あたりの稼働時間を10時間と想定。水資源機構「支援活動」(外部リンク)
公益財団法人水道技術研究センターセンターが調べた可搬型浄水装置56種について、処理水量、装置構成、除去対象、積載可能車両、運転方式等についてまとめた一覧表。水道技術研究センター「緊急用浄水器・可搬型浄水装置」(外部リンク)